令和2年度 ITパスポート 問33（ストラテジ）
出典：令和2年度 ITパスポート試験 公開問題 問33（独立行政法人情報処理推進機構（IPA））
インターネット上で通信販売を行っているA社は，販売促進策として他社が発行するメールマガジンに自社商品Yの広告を出すことにした。広告は，メールマガジンの購読者が広告中のURLをクリックすると，その商品ページが表示される仕組みになっている。この販売促進策の前提を表のとおりとしたとき，この販売促進策での収支がマイナスとならないようにするためには，商品Yの販売価格は少なくとも何円以上である必要があるか。ここで，購入者による商品Yの購入は1人1個に限定されるものとする。また，他のコストは考えないものとする。
- ア1,020
- イ1,100
- ウ1,500
- エ2,000
正解と解説を見る
正解：エ
【表の値】
・①メールマガジンの購読者数：100,000人
・②①のうち、広告中のURLをクリックする割合：2%
・③②のうち、商品Yを購入する割合：10%
・④商品Yの1個当たりの原価：1,000円
・⑤販売促進策にかかる費用の総額：200,000円
【購入者の数】
・URLをクリックする人：100,000 × 2/100 = 2,000人
・商品Yを購入する人：2,000 × 10/100 = 200人
1人1個に限られるので、販売個数は200個です。
【収支がマイナスにならない販売価格】
販売価格をp円とすると、1個当たりの利益は p - 1,000円 です。200個分の利益で、販売促進策の費用200,000円をまかなえればよいので、次の式が成り立ちます。
200 × (p - 1,000) ≧ 200,000
p - 1,000 ≧ 1,000
p ≧ 2,000
販売価格は、少なくとも2,000円以上である必要があります。
【選択肢の検討】
ア：1,020円は、クリックする割合の2%を考えずに、購入者を100,000 × 10/100 = 10,000人 として計算した値です。
イ：1,100円は、購入する割合の10%を考えずに、クリックした2,000人全員が購入するとして計算した値です。
よって、正解は選択肢エです。