平成31年度 春期 ITパスポート 問100（テクノロジ）
出典：平成31年度 春期 ITパスポート試験 公開問題 問100（独立行政法人情報処理推進機構（IPA））
電子商取引において，注文した事実やその内容について否認されることを防止するために，取引の相手に実施を依頼することとして，最も適切なものはどれか。
- ア相手が取引に使用するPCには，OSのログインパスワードを設定してもらう。
- イ相手のイントラネット内のウイルス対策を行ってもらう。
- ウ注文データにディジタル署名を付与してもらう。
- エ注文データを暗号化してから送ってもらう。
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正解：ウ
【否認防止とディジタル署名】
否認防止は、ある行為をした人が、後になって「自分はやっていない」と否定できないようにすることです。電子商取引では、注文した人が「注文していない」と言い出すことを防ぐ必要があります。
ディジタル署名は、送信者が、データのハッシュ値を基に自分の秘密鍵を使って署名を作り、データに付けて送る仕組みです。受信者は、送信者の公開鍵で署名を検証します。秘密鍵は本人しかもっていないので、検証に成功すれば、その本人が作成したデータで、改ざんされていないことが確認できます。そのため、注文データにディジタル署名を付けてもらえば、注文した事実や内容を否認されることを防げます。
【選択肢の検討】
ア：PCにログインパスワードを設定するのは、PCの不正使用を防ぐ対策で、注文の否認を防ぐことはできません。
イ：相手のイントラネットのウイルス対策は、ウイルスの感染を防ぐ対策で、注文の否認を防ぐことはできません。
ウ：注文データにディジタル署名を付与してもらえば、相手が注文したことを証明できるので、否認を防止できます。
エ：注文データの暗号化は、盗聴されても内容を知られないようにする対策で、誰が注文したかを証明するものではありません。
よって、正解は選択肢ウです。